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■朝ブログ 

 朝ブログにて超簡潔に。

 「連鎖安」もコンプガチャショックから、日柄8日を過ぎました。リバウンド狙いに行きます。

 丁度良いタイミングと読みます。


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■金融政策、為替と物価の考察 

 昨日の続きです。

 自分は、「金融政策・商品指数」→「為替・物価」→「株式相場」という切り口で相場を見ている部分があります。

 まず、「日銀当座預金残高推移」です。為替については米国要因、物価については商品要因等、色々あるのですが、まずは日本側のキープレイヤー、日銀の政策分析です。

以下、日銀当座預金残高

■2011年1月〜2011年5月

181、184、★407、347、291

■2012年1月〜4月

298、280、344、★363

■2011年6月〜12月

332、★279、285、★346、297、320、★365

まず、2011年12月の「365億円」、この後、日経平均は上昇しています。為替もドル高傾向でした。2011年7月に緩和傾向を緩め、株価の急落で9月以降緩和姿勢を明確にし、本年の1月以降の株価上昇につながっています。

現在については、昨年の震災後、大幅に流動性供給を増やした関係で、「対前年比」ではゆるいですが、2012年4月の「363億円」については、批判されるほど少ない供給量ではないでしょう。5月に入って株価が急落しているので、5月の数字が見てみたいですが、これが増えているようだと、金融緩和姿勢は見直される事になると思います。

一方、消費者物価のコア指数(対前年比)です。

■全国11月〜3月

-0.5、-0.2、+0.1、★+0.3、+0.5

■東京1月〜4月

-0.2、-0.2、-0.1、★-0.3

2月の全国コア指数+0.3について、株式市場は一定の評価をしていたと思います。一方、東京の4月は-0.3と下げ幅を広げています。ただし、これも震災の反動が大きく、震災の影響が緩む夏場以降、対前年比では、強含む事が予想されます。

 問題は、商品指数です。1月以降の225指数のグローバルでのアウトパフォーマンスは、「インフレに強い=インフレが相対的プラス要因となりうる」事が一つの理由となっていたと思われ、現在の商品安が「消費者物価再度下落=デフレ懸念再燃=円高傾向」となる可能性を株式市場は、現在、織り込んでいると思われます。

 今後、スタンスとしては、金融政策・商品指数の推移→為替・物価の推移をしっかり見ていく事が重要と思います。個人的な予想としては、5月の日銀当座預金残高を初めとする日銀統計は「見直し要因」となる可能性が高く、後は、商品指数の下げ止まりが鍵と思います。現在はまだ、下げ止まっていませんが、2010年、2011年ほどの下げピッチではありません。

 結論としては、こちらもまだ、「微妙」です。

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■鍵を握る為替 

 225指数は、26週線を割り込んで来ました。当然のことながら、更に警戒を強める必要があります。

 225指数が26週線を割り込む形は、2010・2011年を思わせるものがあります。一方、2010・2011年と違う点は、為替のドル/円のテクニカルチャートです。

 2010.2011年とも、株式の上昇時、ドル/円は24ヵ月線に触れていません。・・・というか、2011年等は、12ヵ月線に押し戻される形でした。今回は、24ヵ月線を越える位置からの調整です。3月以降のドルの調整と225指数の調整は、ほぼ同期化しています。自分は、欧州不安よりも、為替の方が、インパクトがあると見ています。

 1995年、2005年のようにシンプルにドル高に行くケースでは、「24ヵ月線突破→12ヵ月線突破から4ヵ月目辺りで調整→24カ月線上・26週線上で下げ止まり→上昇」といっています。

 今回、12ヵ月線突破後4ヵ月程度で調整するのはセオリー通り、ただ、26週線ラインであるものの、24ヵ月線は再度割り込んでいます。つまり、「微妙」な位置となりました。

 為替は、来週以降2〜3週がテクニカル上、非常に重要となってきます。

 実需を伴うドル/円は、24ヵ月線はムードだけでは取って来ません。その意味で、まさに「トレンド反転」の可能性があった訳で、これが、「デフレ反転」の鍵となり得ます。そして、テクニカルでは重要な、「12ヵ月線から上に膨らむ」形も示現していた訳です。今後、この形がキープされるかどうかは、早い段階で24ヵ月線を再度取ってくるかにかかってきます。来週以降のトレンドを見て判断すべきで、株の強弱感もここが解決しないと出来ません。

  鍵となる金融調整については、 日銀統計の1〜4月実績を見る限り、「本当にやる気あるのか?」とも思われていますが、日銀の動向は以前から、株式相場を横目で見ながらやっていると思われても仕方ないような部分があり、株価急落に伴い、5月以降、マネタリーベースを増やそうとする可能性もあります。その場合には、26週線上で反転する可能性大と見ています。又、3・4月は、前年は震災影響で流動性供給を大幅に増やしている関係で、対前年比では割り引いてい見る必要があるのですが、メディア報道では、単純に対前年比の報道が目につきます。

 全く話は、変わって「コンプガチャ問題」ですが、狙い目は、「カードゲーム比率が低いネット企業」と思っています。ただし、「比率が低い企業が一旦買われる→比率が高い企業の信用需給に押されて、再度下げる→反転」がセオリーですので、早すぎると失敗すると思っています。

 
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■現在の大局観 

 週末、米国市場は下げました。表面的には、雇用統計と欧州政局不安と言った所でしょうか。

 自分も警戒感は強まりましたが、雇用統計や欧州政局などはあまり重要視していません。

 米国市場の中で、特に半導体・電子部品系の株価は、かなりの高確率で将来の業界の動向を先行して織り込みます。先週、AMAT、TXNを初めとして、年初より動きが緩慢になっていた半導体・電子部品関連が26週線を割り込んできました。このラインで下げ止まるかどうかが注目です。割れるようであれば、景気循環系は特に要注意でしょう。まあ、緩慢になった時点で要注意だったとは思います。

 この業界、株価は相当の精度で「実体経済を的中させた」実績がある訳であり、外資大手等、一部の投資家は、先行指標を上手く掴む「飯の種」を持っているのであろうとと考えています。こういう情報は、表面に出てきません。インターネットを検索すればだれでもわかるような欧州政局不安等は、嫌と言うほど情報として出てきます。

 ちなみに、欧州を始めとした金融株に外資のショートが増えたのは、これまでの所、すべて、半導体関連が実体経済を先読みして下げている局面でした。まあ、「相場の解説」としては、表に出てきている情報で書くので、毎回「欧州不安」となるのは仕方ないとは思います。表面に出てこない先読みの指標を書くわけにもいかないでしょうから・・・。

 従って、日本市場でも、ハイテク株を始めとした数ヵ月スパンの循環を反映する銘柄は、動きが重くなって来ると思います。反面、相対的にはネット関連のプラス要因となりそうです。勿論、企業の1株利益が上がっている状況でないと、プラス要因にはなり得ないでしょう。まだ、1株利益は上昇中の銘柄が多い状況です。

 ただし、ネット関連については、サイバーAをはじめ、約2年半で数倍になった地点からの調整局面であり、「好材料は織り込んだのでは?=終わったのではないか?」という、全く別の次元の警戒感があります。この点については、テクニカルを見ながら、終わったか終わっていないか判断していきます。現在の所、「終わっていない可能性が高い」と思っているので、その視点で来週以降の相場を観察していきます。

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