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■材料を過大評価する過ち 

 まずは、昨日の雇用統計、民間部門はゆっくり伸びているので、あまり大勢に影響ないでしょう。

 自分のブログは、ソブリンリスクや日米の雇用・住宅市場、中国金利引き締めなど、株価のネガティブ要因に殆ど触れないので、弱点だけに着目する株式評論の反対で、「本当に大丈夫?楽観的すぎない?」と感じている方もいるかもしれません。

 これは、「経済成長と株価」に対する基本的なスタンスの違いから来ています。正直に言って、自分のスタンスは統計的検証の結果なので、この基本的スタンスの優位性には自信があります。

 「株価上昇の必要条件は、上向きの景気と、上向きの1株利益の上昇」、「強い景気上昇・経済成長は必要条件=MUST では無い」

 過去のたくさんの上昇相場を検証すればわかります。最近では最も強かった、日米のIT相場=1999年、日本の鉱工業生産指数などは、「ほんの少しの上昇=しかし、下降はしていない」状況下で起きています。

 ちなみに、1999/5~2000/1、過去16年間で、「米国債30年物の金利が24ヵ月線上で上がり続けた(8ヵ月)」ほぼ唯一の期間です。次に長かった、2006/12~2007/6(6ヵ月)でも、日米で強い上昇相場は起きています。

 つまりは、ソブリンリスク、米国住宅市場等を織り込みながら推移している、金利・経済指標に常に着目する事により、間接的にこれらの材料は見ている事になります。ですから、都合の悪い事を見ていないわけではありません。雇用状況も、消費の経済指標に織り込んでいるので、同じ理屈です。

 ソブリンリスクや雇用統計を気にするあまり、「ボトム→26週線突破」の上昇波動(最も短期で利益が出る期間)に全く乗れない投資家がいるとしたら、「むしろ、無視した方が結果が良かった」とさえも言えます。

 又、狙っているソーシャルネット市場や銘柄は、急速な成長・収益性の改善の中にいます。「全体市場が強い調整さえしなければ、ネット関連を中心とした新興銘柄を追い続ける」のが「現在の」スタンスです。景気はまったり上昇した方が、強い上昇よりもむしろ好都合です。これは「金融緩和状態の持続、銘柄間の相対的優位性」の観点です。

 直近の相場は、225指数で、月曜日が75日線突破10日目、昨年11月は同日柄から8営業日で10,124→9,988と微調整します。この間、マザーズ指数は、375P→387Pの上昇、今回も同様の推移を辿る可能性が大きいと見ています。

 何故このような軌跡を辿るか?については、「ボトムからの上昇期間は、売られ過ぎ銘柄の上昇の方が上昇期待値が高く、上昇基調を持続しているネット関連等が相対的に割り負けする」事から来ています。一巡すれば、ネット関連の優位性に再度注目が戻ります。

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