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■ファンダメンタルの考察 

 株式市場の見方ですが、5月以降、おかしな解説(・・・と自分は思う)多いですね。

 基本的には、「米景気強=緩和縮小早=円安」だと思います。「FRB議長発言の影響でその後円高に振れ・・・」ってプラスマイナス逆でしょ・・・。

 株価が4月の日銀緩和近辺に戻ったら緩和自体が市場にマイナス効果だったとか・・・そうは思いません。緩和を予測してその地点まで円安=株高トレンドだったわけです。例えばREIT指数なんかは、日銀緩和当日にピークをつけ、この時点で、日本側の話はいったんはほぼ織り込み済みの動きです。株価をこの時点と比べても、何の意味もありません。

 実際の市場は、その後も円安方向に行きました。これは、「米景気強=緩和縮小地ならし」を織り込みに行ったと見ています。だから、連銀総裁の緩和縮小の地ならし発言を受けるたびに円安方向にいったわけです。

 この米国側の要因は、「議長発言でいったん織り込み済・・・というか、実際はそこまで米景気は強くない」・・・という事でその後円高に振れたと見ています。

 その後、「円安=株高」の戻しの動きは、急ピッチの円高を修正し、月初のADP、雇用統計を織り込みに行く動きだったのではないでしょうか。この類の統計の集計過程を考えれば、一定の部分の情報は事前に流出している可能性があると(個人的には)考えています。これが「米国景気強」の方向性継続を意味するのであれば、この方向にしばらく進むでしょう。

 ただ、雇用統計など、短期でも中期でも「遅行指数」なので、本来投資にはあまり役立たない統計と思います。FRBは雇用安定がミッションだから注視している訳ですが、投資家が注視するような統計ではないと思いますが・・・。

 むしろ、今月初のISM非製造業指数などは、過去3年で最低ラインまで落ちてきおり、こちらの推移を注視していく方が本線と思います。受注は50すれすれラインで、かなり警戒が必要な数値です。

 つまりは、米国景気の行方について、現在は経過観察が必要な期間で、強い方向にいくとの前提(緩和縮小ありき)で相場を見ていくほど、現実の統計は良くはないと考えています。

←全日本株式投資選手権のリンクです。現在までの成績(3年半)は、約+900%です。


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